地震リスクと地盤の調べ方 — 揺れやすさマップとJ-SHISの使い方

住宅購入前にできる地震リスクの調べ方を解説。J-SHISの確率マップ、自治体の揺れやすさマップ、地形分類による地盤の見方を紹介します。

著者: 47ESTATE編集部／公開: 2026-08-20 ／更新: 2026-08-20

日本で地震リスクゼロの土地はありませんが、「揺れやすさ」は地盤によって大きく異なります。同じ地震でも、硬い台地と軟弱な低地では震度が1程度違うことがあるとされます。購入前にできる調べ方を整理します。

公的な情報源

1. J-SHIS（地震ハザードステーション）：防災科学技術研究所が公開。今後30年間に一定以上の揺れに見舞われる確率や、表層地盤の揺れやすさを地図で確認できます 2. 自治体の揺れやすさマップ・地域危険度：東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」のように、建物倒壊危険度や火災危険度を地域ごとに公表している自治体があります 3. 重ねるハザードマップの地形分類：台地・低地・埋立地などの地形から地盤の傾向を推測できます

地形から見る大まかな傾向

・台地・段丘：一般に地盤が良好とされる・低地（氾濫平野・三角州）：軟弱地盤が多く揺れが増幅されやすい・谷底低地・旧河道：台地の中でも局所的に軟弱な場合がある・盛土造成地：切土部と盛土部の境目で被害が出やすいとされ、大規模盛土造成地マップも公表されています

建物側の確認と合わせて

地盤が良くても建物の耐震性が低ければ意味がなく、逆もまた然りです。立地の地盤リスクと、建物の耐震基準（新耐震か否か、耐震診断の有無）はセットで確認しましょう。木造密集地域では、自宅が無事でも周辺の倒壊・火災の影響を受けるリスクもあります。

完璧を求めすぎない

すべての条件が揃う土地は稀で、価格も高くなります。リスクの種類と程度を把握し、建物側の対策や保険で補えるかを含めて総合判断するのが現実的です。

*確率やマップの評価は調査の更新で変わります。最新の情報は各機関の公式サイトで確認してください。*

出典・参考資料

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最終更新: 2026-08-02